当日プログラム

11月7日(土)ポスター・プログラム

ZOOM 1 12:00~13:30

【農山村-A1】
水田内の堀込溝が水生動物相と水稲の生産に与える影響

発表者:菊川裕幸 (丹波市教育委員会文化財課・京都大学大学院農学研究科)
著者 菊川裕幸*(丹波市教育委員会文化財課・京都大学大学院農学研究科)
三橋弘宗(兵庫県立人と自然の博物館・兵庫県立大学自然・環境科学研究所)

要旨 本研究は,農業高校生が農業教育の一環として取り組めるように水田内に小規模堀込溝を設置し,水生動物の種数や個体数ならびに水稲生産に与える影響を調査した。その結果,水稲生育期間中において水生動物の生息に必要な水深を維持するとともに,多種多様な水生動物を保全できた。しかし,農薬を使用した慣行栽培水田と本研究の実験水田におけるコメの収量調べた結果,約30%の収量低下がみられた。外観品質では整粒比が実験水田において約10%低下したが食味については試験区間に有意な差はなかった。掘り込み溝を水田内に設けることは生物多様性の保全につながるが雑草の繁茂など無農薬の影響を受け,水稲生産性が低下する可能性が示唆された。

【農山村-A2】
九州大学大学院工学府都市環境システム工学専攻流域システム工学研究室

発表者:兒玉健佑 (九州大学大学院工学府都市環境システム工学専攻流域システム工学研究室)
著者 兒玉健佑*(九州大学)
林博徳(九州大学工学研究院)
島谷幸宏(九州大学工学研究院)

要旨 本研究では、野鳥川に現存する伝統構造物である「石畳堰」の保存に資する知見を得るため、水理模型実験によってその流速減勢機能を定量的に評価した。実験スケールは1/30とし、フルードの相似則に従い実験条件を設定した。実験は流量6.1L/sと3L/sの2つと、水理模型が石畳堰、コンクリート製段落ち堰、コンクリート製斜路堰の3つの計6ケース実施した。堰同士で粗度係数、平均流速、フルード数を比較した結果、石畳堰は自身及びその近傍で減勢効果を発揮することを示すことができた。さらに護岸の設計流速と比較することにより、石畳堰を用いれば護岸をコンクリートブロックではなく空石積みでも整備可能となることが示唆された。

【農山村-A3】
グリーンインフラとしての阿蘇の草原:土地利用の将来予測と生態系サービスへの影響

発表者:佐々木恵子 (慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科)
著者 佐々木恵子*(慶應義塾大学)
一ノ瀬友博(慶應義塾大学)

要旨 阿蘇地域は人口500万人を支える九州の水がめであり、カルデラに広がる20,000haの草原は重要な地域資源である。農畜産業の構造変化により草原面積は大幅に減少し、今後は管理組織の弱体化も伴い、草原損失の更なる深刻化が危惧される。本研究では、将来見込まれる土地利用の変化が阿蘇地域の生態系サービスに与える影響を評価した。具体的には、過去の土地利用変遷に基づき、2050年における土地利用を傾向延長的に予測した。生態系サービスの供給量の算出にはInVESTモデルを用い、地下水涵養、二酸化炭素固定機能、土砂災害防止機能を中心に評価した。草原遷移に伴う影響が顕著であり、草原を維持するためのバックキャスティングの必要性が示唆された。

【農山村-A4】
北九州市における市民参加型の竹林・里山の整備と副資材の利活用による地域の活性

発表者:デワンカー バート (特定非営利活動法人 北九州ビオトープ・ネットワーク研究会、北九州市立大学国際環境工学部)
著者 デワンカー バート*(特定非営利活動法人 北九州ビオトープ・ネットワーク研究会、北九州市立大学国際環境工学部)

要旨 北九州市は工業都市でありながらも豊富な自然環境も有している。かつては生物の生息空間であり、かつ人の営みと密接であった里山は、人の生活様式の変化などにより、竹の侵食による里山の荒廃や生物多様性の損失がますます勢いを増している。里山保全を直接的な目的にした取り組みは多くの手間と時間を要するため、拡がりを望むのは難しく、竹の利活用による第六次産業の推進が効果的な解決手段であると仮定し、市民参加を図りつつ、建設資材をはじめとする竹の需要を大きく向上させる取り組みについて報告する。

【農山村-A5】
バリ島プンリプラン観光村における家屋敷の「外庭」の生態・社会文化的機能分析

発表者:加藤禎久 (岡山大学グローバル人材育成院)
著者 加藤禎久*(岡山大学グローバル人材育成院)
菱山宏輔(専修大学人間科学部)

要旨 宅地の庭木・草花のような身近な緑は、個人の環境意識向上の契機になるなどの重要な役割を有するが、制度的な保全対象にはなりにくい。研究対象のインドネシア・バリ島の伝統的な小規模緑地であるテラジャカン(TJ)も、家屋敷の「外庭」としてバリの街路景観を形成する多様な生態・社会文化的機能を持つグリーンインフラとして位置づけられるが、都市・観光化の開発圧で消失しつつある。減少圧下でも残存し、保全・活用されるTJ機能、利用、管理の仕組みを明らかにすることを目的に、TJ植生調査とアンケート・インタビューから抽出された社会文化的要素とを多変量解析する。TJを活用して観光化するプンリプラン村の調査結果について発表する。

【農山村-A6】
アグロエコロジーを通したグリーンインフラの考察

発表者:小張真理子 (筑波大学)
著者 小張 真理子*(筑波大学)

要旨 生物多様性及び文化の多様性を保全する社会システムの在り方や国連が掲げるSDGsを議論する上で、アグロエコロジーの考え方が注目されている。国際社会においてアグロエコロジー運動が活発化する傾向にあり、小農を軸とした持続可能な食のシステムを構築する意義と個々のライフスタイルや消費選択が問われている。グリーンインフラと同様に、アグロエコロジーという概念にはネットワークや自然構築を含む多様な解釈と機能がある。本研究はこれらの概念を比較分析し、持続可能な社会システムの考え方を探る。アグロエコロジーとグリーンインフラの対話を通して、森林再生や里山保全に取り組む市民社会の動きを考察し、人と自然の共生を論じる。

【農山村-A7】
北海道開発局におけるグリーンインフラ整備の推進に向けて

発表者:⾜⽴憲泰 (国⼟交通省北海道開発局開発監理部開発連携推進課)
著者 ⾜⽴ 憲泰*(国⼟交通省北海道開発局))
上⽉佐葉⼦(パシフィックコンサルタンツ(株))

要旨 第8期北海道総合開発計画の「強靱で持続可能な国土形成」では、自然環境が有する多様な機能を積極的に活用するグリーンインフラ(GI)の推進が掲げられている。北海道開発局が行っている事例などを考察する。

【農山村-A8】
未利用有機資源を用いた資源循環型微生物製剤の生産

発表者:辻卓弥 (近畿大学)
著者 辻 卓弥*(近畿大学)
坂崎 柾寿(近畿大学)
江邉 正平(近畿大学)
大池 達矢(近畿大学)
岡南 政宏(近畿大学)
阿野 貴司(近畿大学) 

要旨 近年、グリーンインフラとして都市域内における屋上の緑化や自然公園の設置などが取り組まれている。しかしながら、これらのグリーンインフラを維持管理するには病害虫による農作物への被害が問題として挙げられる。都市内における農薬の使用は、圃場で使用するよりも環境問題に留意すべきであると考えられるため、低量での農薬の使用や、病害虫による被害が起こりにくい栽培環境の構築が必要であると考えられる。そこで我々は産業廃棄物として捨てられている有機資源を用い、植物病原菌に対する拮抗微生物を培養して土壌に施用することで、生態系を破壊することなく土壌病害の防除することができる微生物製剤の開発を目的とした。

【農山村-A9】
阿蘇地域におけるEco-DRR計画立案に向けた災害リスク低減と遊水地の生態系サービス

発表者:山下大佑 (熊本大学大学院)
著者 山下大佑*(熊本大学大学院)
皆川朋子(熊本大学 大学院 先端科学研究部)

要旨 気候変動に伴う災害リスクの増加に伴い,災害リスクの低減と生態系保全を両立できるようなEco-DRR(生態系を活用した防災・減災)という考え方が注目されている.本研究で対象としている阿蘇地域では,豪雨により甚大な洪水被害を受けていることから,遊水地群が整備されている.今後,気候変動によるさらなる災害リスクの増加に対応しつつ,持続可能な地域としていくためには土地の脆弱性を読み取ることや遊水地の生態系サービスを明らかにする必要がある.そこで本研究では,阿蘇地域におけるEco-DRR計画立案に向けた知見を得るため,土地による浸水リスク,遊水地の定量的な減災効果や遊水地が生物多様性に資するための条件などの検討を行った.

【農山村-A10】
矢作川流域圏の担い手づくり事例集 ─持続可能な流域づくりを支える人びと─

発表者:洲崎燈子 (矢作川流域圏懇談会)
著者 洲崎 燈子*(矢作川流域圏懇談会)
近藤 朗(矢作川流域圏懇談会)
高橋 伸夫(矢作川流域圏懇談会)
浜口 美穂(矢作川流域圏懇談会)
中田 慎(矢作川流域圏懇談会)
石原 淳(矢作川流域圏懇談会)

要旨 国交省豊橋河川事務所は2010年、流域住民・関係機関も含めた話し合いを通じて連携・協働の取り組みを行い、流域圏全体の発展をめざす「矢作川流域圏懇談会」を立ち上げた。同懇談会は山、川、海、市民の4部会で構成され、各部会で学識者・行政・関係団体・市民団体などのメンバーが連携して地域の課題を抽出し、その解決方法を探っている。その中で山部会が中心となり、中山間地振興をはじめ持続可能な流域づくりにつながる活動を行う102の団体を取材して6冊の事例集にまとめた。その過程を通じて見えてきた、地域の自然資源を活かした持続可能な流域づくりにつながる活動のヒントと今後の発展の可能性について報告する。

【農山村-A11】
 -いちかい浮島-里山資源を活かした人工浮島による生態系保全の試み

発表者:井本郁子 ((公社)日本技術士会栃木県支部、NPO法人地域自然情報ネットワーク)
著者 井本 郁子 1)2)
徳江 義宏 1)3)
水野 潤 1)4)
西谷 元則 1)5)
松原 猛 1)
久芳 良則 1)
川上 寛児 1)
1)(公社)日本技術士会栃木県支部、2)NPO法人地域自然情報ネットワーク
3)日本工営株式会社、4)平成理研株式会社、5)株式会社水環境プランニング

要旨 栃木県市貝町は谷津田に代表される里山の自然が残された地域であり、サシバの里として全国に知られる場所でもある。この市貝町の廃校となった元小学校のプールでは、2017年よりキンブナの養殖が地域住民によって始められていた。しかし、周辺をコンクリートで固められたプールは、キンブナの成育場所としても、人々の集いの場としても不完全なものであった。そこで、技術士会栃木県支部では水質改善と里山の自然の保全と展示を目的に浮島の作成を提案した。浮島の材料としては、地域で入手可能な竹材、湿地の植物に加えて、休耕田の土壌を利用した。設置から1年半を経た現在、浮島の群落は多様な湿性植物より構成されている。

【農山村-A12】
印旛沼のオニビシの活用について

発表者:池岡正樹 (リファインホールディングス株式会社 )
著者 池岡正樹*(リファインホールディングス株式会社)
安田みどり(西九州大学)

要旨 千葉県印旛沼でオニビシが年々増え続けている。そのため漁場や船による観光航路が確保できず、さらに水質の悪化や悪臭問題も引き起こしている。千葉県では毎年、オニビシの陸揚げ回収作業を行なっているが、なかなか改善されていない。これらを改善するべく企業として、今まで廃棄されているだけだったオニビシに付加価値を付け、商品を構築し印旛沼の豊かな未来を描いたオニビシの活用方法を検討した。
その結果、風評被害の多い印旛沼のオニビシに対し毒性試験から安全性を証明し、オニビシの機能性を活用した化粧品素材の開発に至った。現在は上市している。またオニビシを通して人の心と印旛沼を豊かにし、誇りを持てるような未来を目指す。

【農山村-A13】
阿蘇地域における持続可能な地域づくりに向けた斜面植生の在り方に関する研究

発表者:浅田寛喜 (元熊本大学大学院(現株式会社福山コンサルタント))
著者 浅田寛喜*(元熊本大学大学院 現株式会社福山コンサルタント)
皆川朋子(熊本大学 大学院 先端科学研究部)
東口晃久(アジア航測株式会社)
畠周平(アジア航測株式会社)

要旨 阿蘇地域の斜面においては,草原の消失と森林化の進行により生態系サービスが劣化し、災害リスクが高まっている。今後阿蘇地域において、持続可能な地域づくりを行うためには、災害リスクの低減と生態系サービスの向上(草原への植生転換)を行っていく必要がある。そこで、本研究では、斜面植生における立木密度や樹高などを考慮した災害リスクの定量的評価を行うとともに、土砂流出が抑制されていた林分の立木密度、胸高直径を算出することで土砂災害防備林の評価を行った。これらの結果を踏まえて、災害リスクの低減と生態系サービスの向上に寄与する斜面における植生管理の在り方について考察を行った。

【農山村-A15】
普通河川周辺の耕作放棄水田が有する洪水緩和機能及び生物多様性保持機能の評価
-兵庫県豊岡市田結湿地を事例として-

発表者:今井洋太 (徳島大学大学院 先端技術科学教育部)
著者 今井 洋太*(徳島大学)
森定 伸(株式会社ウエスコ)
飯山 直樹(徳島大学)
三橋 弘宗(兵庫県立人と自然の博物館)
武藤 裕則(徳島大学)
鎌田 磨人(徳島大学)

要旨 我が国に無数に存在する普通河川の管理は、国土管理における重要な課題の一つである。兵庫県豊岡市の普通河川である田結川下流域では,河川周辺の耕作放棄水田を湿地として維持管理することで、コウノトリをはじめとする野生生物の生息・生育場として活用することに加え、洪水管理にも役立てようとする取り組みが、地域住民によって始められている.本発表では,二次元氾濫解析を行い,耕作放棄水田が有する洪水一時貯留機能を評価した事例について紹介する。また、管理下の耕作放棄水田に成立する湿性植物群落の立地特性についても紹介し、普通河川における洪水緩和機能と生物多様性保持機能を高める氾濫原一体型の管理手法について議論する。

ZOOM 2 12:00~13:30

【沿岸・漁村-B1】
キリバス・インド・マレーシアでのマングローブ植林活動とマングローブデータベース

発表者:毛塚みお (特定非営利活動法人 国際マングローブ生態系協会)
著者 毛塚みお*(国際マングローブ生態系協会)
大城のぞみ(国際マングローブ生態系協会)
貝沼真美(国際マングローブ生態系協会)
馬場花梨(国際マングローブ生態系協会)
井上智美(国立環境研究所)
馬場繁幸(国際マングローブ生態系協会)

要旨 熱帯・亜熱帯の沿岸域に分布するマングローブ林は、木材・非木材資源の供給、水産資源の涵養、生物多様性の保全等、沿岸域に住む人々に豊かな恵みをもたらしてきた。
気候変動の影響が深刻さを増す今日、マングローブ林の果たす「生態系を活用した防災減災(Eco-DRR)」の役割(適応策)や、高い炭素貯留能力、すなわちブルーカーボン貯留能力(緩和策)が注目され、その再生や保全の重要性は益々高まっている。
本発表では、国際マングローブ生態系協会が、荒廃林の再生や防災を目的としてキリバス、インド、マレーシアで行ってきたマングローブ植林活動と、マングローブに関する情報発信のためのデータベースについて紹介したい。

【沿岸・漁村-B2】

発表者:寺山友香 (滋賀県立大学大学院 環境科学研究科)
著者 寺山 友香*(滋賀県立大学大学院 環境科学研究科)
村上 修一(滋賀県立大学 環境科学部)

要旨 本研究では、江戸時代初期、明治時代にあった水辺環境の復元、人々の交流を目的に、公園・河川敷内全12箇所に設置された保全湿地PES(ポケットエコスペース)を対象に、近隣主体の積極的な参加による永続的な維持管理を可能にする空間の設計方法を検討した。
湿地を活かす植栽の少なさ、湿地の位置、形状が地形を反映していない点が判明した。
活動・管理を行ってきた2つのボランティア団体の高齢化、参加者の少なさが問題視される一方、近隣施設から協力する人々が多数確認できた。
今後、近隣主体の参加を促進するため、経済活動の場としての利用価値を導入し、湿地、地形、植栽、土地利用変遷間の関係性をデザインプロセスに入れる必要がある。

【沿岸・漁村-B3】
海‐内陸をつなぐ海浜ハビタットの消失が植物種多様性および生態系機能の低下を招く

発表者:小山明日香 (国立研究開発法人森林研究・整備機構 森林総合研究所)
著者 小山 明日香*(森林総研)
井手 竜也(国立科学博物館)

要旨 海浜生態系は長らく人間利用と防災のためにその大部分が改変され、特異な生物相を有するにも関わらず保全対策が進められてこなかった。本研究では、海‐内陸をつなぐハビタット(後浜)の消失が海浜域の植物種多様性および生態系機能に与える影響を検証するため、茨城県の海浜域を対象に植物およびハチ類の調査を行った。結果、海浜性種を含む在来植物種数は後浜の残る海浜で高く、ハチ類の種数は花粉媒介性・捕食性ともに在来植物種数が高いほど高かった。よって、近年の堤防設置等による後浜の急速な喪失は、海浜植物の種多様性の低下とそれに伴う生態系機能の低下を招いており、残存する海浜域の生物多様性保全が喫緊課題である。

【沿岸・漁村-B4】
島嶼の小さなグリーンインフラ挑戦

発表者:保清人 (株式会社ロスフィー)
著者 保清人 (株式会社ロスフィー)

要旨 国内外問わず気候変動の影響著しい島嶼ではグリーンインフラの取り組みが急務である。奄美大島で10年以上貸別荘として運営される地中別荘ヴィラ・ファニーは臨海部の侵食を別荘建築全体で抑えながら、屋上緑化と建築周辺の植栽構成し、景観だけでなく、エコトーンも再構築している。島のツーリズムに貢献しながら、近隣の事業者との連携し、経済と景観、生態系の維持に取り組んでいる。これまでの実績とグリーンインフラ的機能の再評価は始まったばかりであるが、グリーンインフラという”ワード”に対して島嶼で認知が行き届いてないが、今回の事例発表を機会に、潜在している島嶼のグリーンインフラについて議論していきたい。

【沿岸・漁村-B5】
種の違いを考慮したマングローブの成長モデルの作成と長期的な分布変動の再現

発表者:中村航 (横浜国立大学都市イノベーション学府)
著者 中村航*(横浜国立大学)
Mick van der Wegen(IHE Delft), Uwe Best(IHE Delft)
中村由行(横浜国立大学)
鈴木崇之(横浜国立大学)
比嘉紘士(横浜国立大学)

要旨 マングローブは潮間帯に生息し,高い波浪減衰効果や浸食防止効果を持つ.マングローブは種により大きさや形状が異なるだけでなく,潮間帯の中でも好ましい生息環境が存在しており,沿岸域では帯状分布を形成することが知られている.今後マングローブをグリーンインフラとして活用するためには,長期的なマングローブ林の分布変動と種の遷移について理解する必要がある.そこで本研究では西表島由布島対岸と浦内川河口域に生息するヤエヤマヒルギ,オヒルギ,マヤプシキの現地観測データを元にマングローブの成長モデルを作成する.そして流体モデルDelft 3Dと組み合わせることで実際の環境下での長期的な分布変化と種の遷移を再現する.

【沿岸・漁村-B6】
バングラデシュ・シュンドルボン地域における沿岸流域保全の取組み

発表者:佐藤秀樹 (江戸川大学/日本環境教育フォーラム/バングラデシュ環境開発協会)
   Md. Maksudur Rahman  (バングラデシュ環境開発協会)
   Saumitro Chakrabarti  (バングラデシュ環境開発協会)
著者 佐藤秀樹*(江戸川大学/日本環境教育フォーラム/バングラデシュ環境開発協会)
Md. Maksudur Rahman(バングラデシュ環境開発協会)
Saumitro Chakrabarti(バングラデシュ環境開発協会)

要旨 約60万ヘクタールのマングローブ林と湿地帯が広がるバングラデシュのシュンドルボンはユネスコの世界自然遺産に登録され、ベンガルトラ等の野生動物が生息する自然環境の豊かな場所である。同地域と対岸を接する沿岸で暮らす人々は、漁業、農業や林業等、自然と共生した営みをしている。しかし、経済的な貧困の問題や人々の環境保全に対する意識が低いため、マングローブ林の過剰伐採等が課題となっている。また、サイクロンによる浸水被害等も多発し、同地域の重要な緑のインフラであるマングローブ林の再生・保全・維持管理のあり方が問われている。今回は、植林等の環境教育による地域住民の環境保全に対する意識の向上や彼らが同地域の緑のインフラを活用した生計向上の取組みについて紹介する。

【沿岸・漁村-B7】
盛土を伴い整備された海岸防災林の生育基盤の硬さがクロマツの根の発達に及ぼす影響

発表者:野口宏典 (国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所)
著者 野口 宏典*(森林総合研究所)
小野 賢二(森林総合研究所)
萩野 裕章(森林総合研究所)
鈴木 覚(森林総合研究所)

要旨 海岸林は、海からの風や砂から海岸域の建造物や農地を守るためのグリーンインフラとしての役割を果たしてきた。東北地方太平洋沖地震津波で甚大な被害を受けた海岸林の再生において、その生育基盤は植栽木の根の深さ方向の発達範囲を確保するために盛土を伴って整備される事例が多くなった。しかし、この生育基盤は従来の海岸林が植栽されていた海岸砂丘等の土壌よりも硬くなりやすく、そのことが根の発達を妨げることが懸念されている。そこで、盛土を伴い整備された海岸林の生育基盤において、耕起によって極度な硬さの解消を図った箇所とそうでない箇所に植栽したクロマツの根を3成長期にわたり調査を行ったので、その結果を報告する。

【沿岸・漁村-B8】
(仮)釜石市立唐丹小・中学校/唐丹児童館建設による植生回復に向けた造成手法

高沖哉  (中央大学 海岸港湾研究室)
著者 田所彩花*(中央大学)
渡部真史(中央大学)
有川太郎(中央大学)

要旨 釜石市唐丹町小白浜地区という漁業集落にて、東日本大震災で被災した小学校、中学校、児童館の再建が旧中学校の敷地で行われた。計画時、既に仮設校舎が建っており、主な建築可能範囲はその背後に残された裏山の急傾斜地であった。造成計画と建築計画を一体的に行い、できる限りなだらかで以前からそうであったかのような風景づくりを目指した。植物による造成法面の保護を行う上で、周囲の山林に溶け込むような植生回復に向けた植栽を行った。切土で表出した礫質土は植物の生育が困難なため、先駆植物を用いた植生マットを敷設した。また、将来的な斜面林の形成を促すため高木の苗木を植栽した。その樹種は周辺環境調査の結果に基づき選定した。

【沿岸・漁村-B9】
三次元数値シミュレーションによる砕波時における海岸林の波高減衰効果の検討

発表者:田所彩花 (中央大学 海岸港湾研究室)
著者 田所彩花*(中央大学)
渡部真史(中央大学)
有川太郎(中央大学)

著者 植生による波高減衰効果の実験的検討は数多くされてきた。しかし、砕波帯内における植生の効果を、数値シミュレーションを用いて検討した例は少ない。そこで、三次元数値シミュレーションを用いた砕波帯内における汎用的な沿岸植生のモデリング手法の確立を目的として、水理模型実験との比較を行った.水理模型実験としては,浅海域に設置した海岸林模型を用いて、砕波時における海岸林による波高減衰効果の検討を行った。実験との比較から数値シミュレーションの妥当性を確認したうえで、海岸林の抗力係数・慣性力係数を推定し、既往実験のKeulegan-Carpenter数とRe数に対する両係数の変化特性と比較し、傾向が一致していることが確認された 。

【沿岸・漁村-B10】
近江舞子プロジェクト

発表者:金田一郁子 (京阪電鉄不動産株式会社)
    芋瀬英里  (株式会社ウイン)
    武田重昭  (大阪府立大学)
著者 金田一郁子*(京阪電鉄不動産株式会社)
芋瀬英里*(株式会社ウイン)
武田重昭*(大阪府立大学)

要旨 滋賀県琵琶湖の沿岸部にはかつて、暮らしと強く結びついた内湖(ないこ)と呼ばれる特殊な水域が多く広がっていた。昭和初期までは40 数個(29.0 ㎢)の内湖が存在していたが、残存する内湖の数は 23 内湖(4.25 ㎢)にまで減少している。内湖は治水や利水といった人々の生活を支える機能だけではなく、ヨシ帯などを利用する魚や水鳥などの在来生物の生息場所として重要な役割を果たしてきた。
 本プロジェクトは、その内湖の1つである小松沼(近江舞子沼)のほとりに、アウトドアアクテビティを楽しむ宿泊施設を整備することで、経済活動に支えられた持続的な自然環境の保全・再生の仕組みを構築するものです。環境調査を行い、その土地に育まれた自然の営みを理解し、陸域と水域の移行帯として重要なエコトーンを再形成するとともに、自然生態系と人の生活・活動が調和する空間づくりを目指しています。

【沿岸・漁村-B11】
浅海底地形測量と大規模波浪数値計算に基づくサンゴ礁地形の底面粗度の評価

発表者:渡部真史 (中央大学)
著者 渡部真史*(中央大学)
菅浩伸(九州大学)
渡久地健(琉球大学)
中島洋典(有明工業高等専門学校)
Volker Roeber(ポー・エ・デ・ペイ・ド・ラドゥール大学)
有川太郎(中央大学)

要旨 サンゴ礁地形の底面粗度は非常に大きく、サンゴ礁地形での津波や波浪の挙動を明らかにするためには、サンゴ礁上での底面粗度を適切に評価する必要がある。本研究では、サンゴ礁地形の底面粗度を明らかにするために、沖縄県コマカ島の浅海底においてマルチビーム測量を行い、測量した浅海底地形を用いた3次元もしくは2次元の波浪計算を実施した。その結果、波動摩擦係数が2.0もしくは相当祖度を0.4とした時、現地の有義波高分布の実測値を良好に再現できた。このように、サンゴ礁の適切な底面粗度を明らかにすることができれば、サンゴ礁が津波や波浪の規模を低減するグリーンインフラとしての機能を適切に評価することが可能となる。

【沿岸・漁村-B12】
ECO-DRR using Pandunus Forest in Saint Martin Island, Bangladesh

発表者:Shakila Kayum (熊本大学)
著者 シェキラ カイヤム(熊本大学)
皆川朋子(熊本大学)
島谷幸宏(九州大学)

要旨 his study aims to evaluate the nature and impact of natural disasters in Bangladesh and analyze the nature-based solution for some hydro-meteorological hazards along the coastal areas. A case study is considered of Saint Martin Island Pandunus forest as the natural barrier to the damages disasters. In addition, it is very cheap comparing to the structural measures and have no negative impact on the environment. Moreover, this forest is fostering the eco-system. The Pandunus forest is under threats from erosion and man-made destruction. Planning and careful design of more Pandunus tree is essential for prevention and mitigation of natural disasters and should be done more cautiously to make resilient community against the disasters.

【沿岸・漁村-B13】
自然および地域社会に対する心理的関係性とそれに影響する社会的属性および習慣的要因:自然再生が進む地域の中学生を対象とした分析

発表者:黒田琴絵 (所属)
著者 黒田琴絵1,2*
小川みふゆ1
吉田丈人1,3
所属:1 東京大学総合文化研究科広域システム科学系・2 株式会社エイト日本技術開発・3総合地球環境学研究所

要旨 持続可能な社会の構築を目指す上で、環境および社会問題などの解決に向けて自ら行動する生徒を育成するためには人と自然の心理的関係性や、人と場所や地域住民との心理的関係性が重要であることが示唆されている。しかし、これらの心理的関係性がどのように関わりあっているかは十分に理解されていない。そのため、本研究では自然再生が進む三方五湖地域の中学生を対象に2つの検討を行った。第一の検討では、〈現在の自然との関係性〉、〈現在の地域社会との関係性〉、〈理想の自然との関係性〉、〈理想の地域社会との関係性〉の4つの要素間の関係を検討し、人と自然および人と地域社会の心理的関係性がどのように関わっているかを明らかにした。第二の検討では、より良いESDや環境教育の方法を検討するため、先行研究から影響が示唆されている5つの社会的属性および7つの習慣的要因と、第一の検討で用いた4つの要素関の関係性を調べた。これらの検討の結果から考えた、環境教育やESDへの提案を発表する。

【沿岸・漁村-B14】
イギリスにおける沿岸域グリーンインフラ事業の展開

発表者:山下博美 (立命館アジア太平洋大学)
著者 山下博美*(立命館アジア太平洋大学)

要旨 イギリスでは、生物多様性向上と地球温暖化対策、洪水防止などの事業目的が組み合わせられたグリーンインフラ事業が多数実践されている。それらの事業の進められ方や課題を整理することによって、日本で今後どのような環境整備が必要であるかを考える。

【沿岸・漁村-B15】
横浜市沿岸域におけるブルーカーボン生態系を活用したグリーンインフラの取組

発表者:吉原哲 (八千代エンジニヤリング株式会社)
著者 吉原哲*(八千代エンジニヤリング株式会社)
末廣富士代(八千代エンジニヤリング株式会社)
鈴木広美(八千代エンジニヤリング株式会社)
岡崎修司(横浜市温暖化対策統括本部)

要旨 横浜市では,海洋を起点とした環境・社会・経済の好循環を生み出すため,「ブルーカーボン」「ブルーリソース」「親しみやすい海づくり」を推進する「横浜ブルーカーボン事業」の検討を平成23年度より行っている.本事業では,これまでに「わかめの地産地消」,「海水ヒートポンプへの更新」「LNGタグボートへの更新」等のブルーリソースによるCO2固定・削減効果の定量化と横浜市独自のクレジット制度運用について社会実験等を実施し,検討してきた.本報では新たにブルーカーボンを対象としたクレジットを認証した令和元年度の取組内容及び事業拡大に向けた新たなCO2固定・削減量の定量化検討結果について報告する.

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