ミーティング 1 11月7日(土)

11月7日(土)ミーティング 1・プログラム

ZOOM 1 10:00~11:30

M1 主催者企画ミーティング

グリーンインフラ・アート

企画者:島谷幸宏 (九州大学工学研究院)
発表者 島谷幸宏(九州大学工学研究院)
安藤邦廣先生(筑波大学名誉教授、建築家)
知足美加子(九州大学芸術工学研究院、彫刻家)
九州大学芸術工学部学生(密岡稜大、口羽雅晴)

趣旨 メディアートやインスタレーション、バイオアートなど、自然環境を芸術作品の構成要素として取り入れるだけでなく、「自然と共生・共創するアート」の動向が注目されている。ヨーゼフ・ボイス《7000本の樫の木プロジェクト》(1982-)をはじめ、チームラボ《チームラボ かみさまがすまう森》(2017-)などである。日本は古代より、自然と人間を対峙させず、自然と共生する感性から美意識を育んできた。
本セクションは、グリーンインフラに関わる芸術文化をグリーンインフラ・アートと位置づけ、グリーンインフラと美、人の精神性等の関係について認識を深めるものである。
アートは、みえないものを「見える化」し、理解、受容、共存、癒しを与えるものである。植物と生物の(粘菌、菌根菌などの微生物等をふくめた)循環や音、気配など、自然の様々な側面をイメージさせるグリーンインフラ・アートの先行事例を紹介しながら、ウイズコロナにおけるグリーンインフラ・アートのありかたについて問う。

ZOOM 2 10:00~11:30

M2 主催者企画ミーティング

生態系インフラとしての森―地域づくり・国土保全への道筋

企画者:鎌田磨人 (徳島大学大学院社会産業理工学研究部)
趣旨 日本の国土の76%を占める森、その41%、1020万haは人工林。森は、地域づくりの「資本」であり、また、国土保全の要となる「インフラ」だ。材だけでなく、森が提供する様々な価値をどれだけ認め、どれだけ引き出せるかが、地域の持続性を左右する。そして、生態系インフラとしての森から複数の生態系サービスを取り出せるよう働きかける技術、サービスを取り出す過程で相乗効果を生み出していく仕組み、取り出したサービスを社会に配分し活用する制度、それを支える人のつながりが必要である。森づくりをとおして取り出されるサービスを、日本各地で行われている「自伐(型)林業」の事例から浮かび上がらせ、また、鳥取県智頭町での街づくりへの展開過程から、森を生態系インフラとして活用していくための社会の仕組みや制度のデザインのあり方・道筋について検討する。

1)趣旨説明―生態系インフラとしての森
  鎌田磨人(徳島大学大学院社会産業理工学研究部)
2)自伐(型)林業による森林資源利用の特徴と地域コミュニティの持続
  佐藤宣子(九州大学大学院農学研究院)
3)自伐林業による森づくりをとおした洪水の抑制
  田村隆雄(徳島大学大学院社会産業理工学研究部)
4)森づくりから地域づくりへ
  國岡将平(智頭ノ森ノ学ビ舎 / 合同会社MANABIYA)
5)総合討論ーこれからの展開
  進行:家中 茂(鳥取大学地域学部)

ZOOM 3 10:00~11:30

M3 主催者企画ミーティング

生物多様性とグリーンインフラ

企画者:西廣淳 (国立環境研究所)
趣旨 グリーンインフラは、地形、地質、水循環、生物といった「自然」の仕組みの理解を踏まえ、その構造や機能を大きく損なわないように配慮しながら、謙虚に活用する技術思想である。しかし現在、「グリーンインフラ」はとても広い意味でつかわれており、ともすれば地域の生物多様性を犠牲にした「グリーン」までもが進められかねない懸念もある。生物多様性をインフラの資源として活かし、またグリーンインフラの推進によって生物多様性が守られるような関係をつくるには、何が重要だろうか。
このミーティングのテーマは、生物多様性とグリーンインフラの関係を深く考えることである。自然保護や生物多様性保全の現場にかかわってきた方々からみて昨今のグリーンインフラはどのように捉えられるか、ユース世代はグリーンインフラにどのような期待や不安をもっているのか、生物多様性保全の国際・国内的な目標設定の議論ではグリーンインフラを含む「自然の活用」はどのように扱われているのか。異なる視点から話題提供し議論することで、自然保護・生物多様性保全活動をしてきた参加者はその活動とグリーンインフラの関係が明瞭になり、グリーンインフラを推進している人には活動の質を高めるヒントが得られるような機会にしたい。

〇趣旨説明 西廣 淳(国立環境研究所)

〇話題提供
「市民活動が真価を引き出す、地域の社会課題解決の場としてのグリーンインフラ」高川晋一(日本自然保護協会)
「地域の豊かさと生物多様性を育む長池公園の取り組み」小林健人(NPOフュージョン長池)
「グリーンインフラへの期待と懸念」奥太志、島田ゆり子(生物多様性わかものネットワーク)
「ポスト2020生物多様性枠組・次期生物多様性国家戦略とグリーンインフラ」蔵本洋介(環境省 生物多様性戦略推進室)

〇参加者を交えた意見交換
コメント 上野山雅子(NPO法人中池見ねっと) 大野正人(日本自然保護協会)

ZOOM 4 10:00~11:30

M4 主催者企画ミーティング

伝統的グリーンインフラ:現代社会における意義と活用

企画者:吉田丈人 (総合地球環境学研究所・東京大学大学院総合文化研究科)
概要 自然資源の利用や災害への対策など、世代を超えて地域に受け継がれてきた伝統的グリーンインフラは、日本のいたる所に見られる。自然がもたらすさまざまな恵みを享受しつつ災いを避けるために活用され、多様な知識や技術が受け継がれてきた。多様な知識や技術を持つ地域の人々の連携は、伝統的グリーンインフラがその多機能性を発揮するための鍵となっている。本ミーティングでは、伝統的グリーンインフラの現代社会における意義を事例から学び、その活用について議論する。

趣旨 事例紹介
・岡野隆宏(環境省自然環境局自然環境計画課)「阿蘇草原における「担い手」「支え手」「つなぎ手」」
・朝波史香(徳島大学大学院先端技術科学教育部)「GIを日常使いにするための地域ガバナンスー徳島県海陽町と福岡県福津市の海岸マツ林管理の仕組みから」
・瀧健太郎(滋賀県立大学環境科学部)「霞堤の機能とグリーンインフラとしての可能性」
・深町加津枝(京都大学地球環境学堂)「滋賀県比良山麓の伝統的グリーンインフラと現代的意義」
・吉田丈人(総合地球環境学研究所・東京大学総合文化研究科)「福井県三方五湖における自然護岸の保全と再生」 総合ディスカッション

ZOOM 5 10:00~11:30

M5 主催者企画ミーティング

国交省が推進!グリーンインフラ官民連携プラットフォームで社会実装を加速!

企画者:西田貴明 (京都産業大学)
趣旨 <グリーンインフラ官民連携プラットフォームの取組 全体15分 (説明5分×3人)>
◆ 松家 新治 国土交通省総合政策局 環境政策課長
 「国土交通省が推進するグリーンインフラ官民連携プラットフォームとは」
◆ 中村 圭吾 国立研究開発法人土木研究所 水環境研究グループ上席研究員
  自然共生研究センター センター長
 「グリーンインフラ官民連携プラットフォーム 技術部会の取組」
◆ 北栄 階一 株式会社日本政策投資銀行地域企画部 課長
 「グリーンインフラ官民連携プラットフォーム 金融部会の取組」

<パネルディスカッション『グリーンインフラで実現する魅力ある地域づくり!』 全体75分>
【パネリスト】説明5分×2人、10分×2人
◆ 西田 貴明 京都産業大学生命科学部 准教授
 「グリーンインフラ官民連携プラットフォーム 企画・広報部会の取組」
◆ 塚本 文 国土交通省都市局 都市政策課 課長補佐
 「都市政策の近況とグリーンインフラ」
◆ 内倉 真裕美 恵庭花のまちづくり推進会議会長(兼ガーデンアイランド北海道理事長)
 「花のまちづくりを通して」
◆ 佐藤 留美 特定非営利活動法人 Grenn Connection TOKYO 代表理事
 「ウィズコロナ時代に選ばれる都市とは~グリーンインフラ×コミュニティ~」
【コーディネーター】
◆ 福岡 孝則 東京農業大学地域環境科学部 准教授

【ディスカッション・Q&A】45分
◆ 取り組みのきっかけとなったもの、多様な主体と連携する上での工夫、取り組みによりどう地域が変わっていったか、プラットフォームとの連携、今後の展開、今後地域で取り組む方々へのアドバイスなど
◆ 視聴者からの質問への回答
◆ まとめ

ZOOM 6 10:00~11:30

M6 公募ミーティング

森をつくり環境をつくる

企画者:大丸裕武 (国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所)
発表者 ・ミーティングの趣旨 大丸裕武(国研・森林総合研究所)
・森林の持つ水源涵養機能のメカニズムと歴史的な変遷 玉井幸治(国研・森林総合研究所)
・人工基盤上への森林造成・その持続性・自律性の担保のために必要なこと 小野賢二 (国研・森林総合研究所)
・自然界におけるマングローブ植林の役割 宮城豊彦(東北学院大学名誉教授)・馬場繁幸・向後元彦・井上智美・趙 学群・柳沢英明

趣旨 日本人は古くから森林が水源を育み災害を防ぐ機能を持つことを認識し、ハゲ山に森林を甦らせてきました。極端気象現象による災害が頻発し、持続可能な土地利用が求められる今日、森林による防災・減災技術は世界から注目を集めています。本ミーティングでは、国内の森林による防災減災や水源涵養をめざした取り組みや研究成果を解説するともに、人工基盤上の森林造成やマングローブ植林など、新たな森づくりの取り組みについても紹介します。

ZOOM 7 10:00~11:30

M7 公募ミーティング

「学生主体でグリーンインフラの普及啓発を目的に」環境対話イベント

企画者:田中迅 (九州大学)
発表者 九州大学 田中 迅
国立環境研究所 多田 満

趣旨 地球温暖化による気候変動によって、発生する線状降水帯や超巨大台風などによって増加する水害や土砂災害に対して、自然環境、経済振興、防災・減災に有益な社会基盤の創出を目的とするグリーンインフラの補強・整備・管理には地域住民の協力と同意が必須である。
グリーンインフラは、自然機能や仕組みを活用した社会資本整備や土地利用といった考え方ではあるものの、幅広い主体や学問領域における関心の高まりから経済性や社会性など環境以外の観点から期待されており、より多くのステークホルダーを巻き込みつつある。その結果、欧州や米国、日本においては単にインフラ整備による防災・減災の手法だけではなく、経済発展に接続した新たな価値形成を実現する動きが促進されている。この背景としては少子高齢化や地域経済の停滞などの問題に照らし合わせたインフラ整備が需要として高まっているためである。
その一方で、グリーンインフラの導入を進める中で、地域住民の理解が得られない事例が見られ、合意形成の体系化を進めることが急務である。これは、グリーンインフラが経済発展や地域資源を活用した地域振興などが目的に含まれており、地域住民の協力が必須である。ここで、国立環境研究所が実践している社会対話イベント「環境カフェ」を導入することで、地域住民と施工者、立案者の三者が将来的なビジョンを共有することで、それぞれのセクターが協力できる合意形成の基盤を創生することが可能だと考えられる。今回の提案では、「環境カフェ」を実践することで、それぞれの問題点や課題について、オンライン上においても円滑に共有できるという新たな対話方式を体験してもらい、その可能性について理解してもらう。
「環境カフェ」はこれまで5年に渡って開催され、対面による方式からオンライン化を進めている。企画者の卒業研究では40回の実践による論文や書籍、ポスターにまとめられている。さらに九州大学では、大学講義やサークル、学生団体や周辺の学校での出前授業やNPO法人にまで合意形成や環境教育の場面で活用されており、グリーンインフラの普及・啓発にも応用できると考えられる。

ZOOM 8 10:00~11:30

M8 公募ミーティング

ニューノーマルに応えるグリーンインフラ

企画者:浦崎真一 (一般社団法人公園からの健康づくりネット)
趣旨 新型コロナウィルスによるパンデミックは様々な社会の課題を浮き彫りにしています。リーマンショックの際に経済界で使われた「ニューノーマル」も新たに市民権を得て、社会全体での変容を指す言葉として使われています。海外の都市政策にかかわるメンバーが今の緑地政策を語るときに用いる「ニューノーマル」には、「社会的に大きな危機により、かつて常識ではなかった事柄が当然となり、社会の変化を加速させる新たな常識」というニュアンスが含まれ、「グリーンインフラ」が市民レベルにも認知されるチャンスだと捉えています。従来の公園や公共空間が果たす役割が変わることはありませんが、「グリーンインフラ」が改めて必要なインフラと広く認められ、その機能が先鋭化すると考えられます。
オープンスペースと感染症の関係を歴史的な視点も踏まえ概括し、医師からコロナ禍における疾病の状況と健康に資するオープンスペースの価値を話題として提供していただくことで、みどりと医学のふたつのサイドから「ニューノーマル」に対応する街づくりにおける「グリーンインフラ」のあり方について検討します。

話題提供① withコロナ時代の健康とオープンスペース(公園からの健康づくりネット・事務局長 浦﨑真一)
話題提供② 感染症対策と不活動による非感染症(仮題)(大阪市健康局・医師 生野淑子)
話題提供③ ヒトの進化からみた公園の意味(仮題)(長野赤十字病院健康管理科部長・公園からの健康づくりネット理事・医師 星研一)
パネルディスカッション 第2波以降新たな感染症に対して公園は、公共空間はどう備えるのか―グリーンインフラが担う都市政策
コーディネーター:竹田和真(公園からの健康づくりネット顧問)
コメンテーター :三島恵二郎(UR都市機構主幹)
         小野隆(公園マネジメント研究所長)
         生野淑子
         星研一
         浦﨑真一

ZOOM 1 14:00~15:30

M9 主催者企画ミーティング

グリーンインフラを社会実装するための自治体の果たすべき役割とは

企画者:岩浅有記 (環境省沖縄奄美自然環境事務所)
メンバー構成 茨城県守谷市・松丸 修久市長
(民間企業や多主体と連携しながら進めるGI)
新潟県佐渡市・渡辺 竜五市長
(トキをシンボルとした環境と農業の統合によるGI)
熊本県南阿蘇村・吉良 清一村長
(水源・流域としての地域循環共生圏とGI)
沖縄県金武町・仲間 一町長
(マングローブ林・田芋畑の保全再生と観光との統合によるグリーンインフラ)

※各市町村長からの事例紹介のあと、国の取組状況について各省担当者から説明し、総合討論
国土交通省総合政策局環境政策課・松家課長
農林水産省大臣官房政策課環境政策室・三浦補佐
環境省自然環境局自然環境計画課生物多様性戦略推進室・蔵本補佐

司会(岩浅:環境省沖縄奄美自然環境事務所)
総合討論のファシリテーター (島谷:九州大学)
守谷市コーディネーター (長谷川:福山コンサルタント)
佐渡市コーディネーター (岩浅:環境省)
南阿蘇村コーディネーター(皆川:熊本大学)
金武町コーディネーター (鎌田:徳島大学)
コメント(西田:京都産業大学)

趣旨 都心部では民間によるグリーンインフラ(GI)形成が進んでいるが、都市近郊~地方部においては資金等の制約もあり、民間のみでGIを社会実装することは難しく、行政によるサポートが必要である。特に市町村が果たすべき役割は大きく、自治体計画への位置づけ、多様な主体の巻き込み・調整、具体計画の立案・推進などが挙げられる。また、市町村をサポートする国の役割も重要となる。
GIを地域で社会実装するためには、特にしくみの作り方が重要となる。役場内においては市町村長のトップダウン、担当者からのボトムアップの縦だけではなく、部局間の連携調整などの横断的な仕組みづくりが求められる。また役場外においても主体・分野統合の視点からなるGI推進母体の立ち上げとその運営などの仕組みづくりも必要となる。
今回は、先進的なGI市町長からの事例発表を行い、国の取組についての話題提供も参考としつつ、特に自治体が果たすべき役割と自治体への国のサポートのあり方について議論する。

ZOOM 2 14:00~15:30

M10 主催者企画ミーティング

「都市で展開するグリーンインフラ」東京雨水GIを洗い出せ!

企画者:神谷博 (特定非営利活動法人雨水まちづくりサポート理事長)
趣旨 大変化の時代、グリーンインフラの目標をどう考えるか、現状と課題を洗い出す刻々と変化する時代に、どう状況を把握して物事を進めていけばよいのか新型コロナウイルスが示す都市の未来像を、東京を例として歴史的、文化的視野で見通す
0.趣旨説明:神谷 博(NPO雨水まちづくりサポート理事長)
1.地域GI:
1-1.下町GI:笹川みちる(NPO雨水市民の会)/墨田区をはじめとする下町における雨水の取り組み
1-2.武蔵野GI:中川清史(野川流域連絡会)/野川GIや世田谷GI、武蔵野市の雨水GIの取り組み
1-3.臨海GI:向山雅之(㈱竹中工務店)/臨海副都心のGI、東京五輪施設などの取り組み
1-4.城北GI:古田尚也(大正大学地域構想研究所教授)/豊島区など城北地区のGIの取り組み
1-5.都心GI:浦嶋裕子(三井住友海上火災保険㈱)/丸の内・お濠の水質浄化、駿河台、虎ノ門などのGI
2.自治体・国GI:
2-1.基礎自治体GI:世田谷区土木部、(一社)世田谷トラストまちづくり/世田谷区、墨田区、豊島区、武蔵野市、町田市等におけるGIへの取り組み、官民連携
2-2.広域自治体GI:和田真治(東京都河川部)、竹内智子(千葉大学准教授)/東京都におけるGIの取り組み 水(総合治水)と緑(公園緑地)の観点から
2-3.国・流域GI:多摩川流域懇談会、国土交通省京浜河川事務所/多摩川流域GIの取り組み
3.社会・文化GI:
3-1.景観生態:福井恒明(法政大学教授・法政大学エコ地域デザイン研究センター)/東京の地勢、景観
3-2.歴史:田中優子(法政大学総長・法政大学江戸東京研究センター)/江戸のGI
3-3.首都圏計画:石川幹子(中央大学研究開発機構教授)/首都圏東京のグリーンインフラ戦略
3-4.文化:涌井史郎(東京都市大学特別教授)、中村桂子(JT生命誌研究館名誉館長)/対談:「コロナと新時代・GIの示す環境の哲学」

ZOOM 3 14:00~15:30

M11 主催者企画ミーティング

グリーンインフラ×健康:自然が持つ健康促進機能の可能性を探る

企画者:曽我昌史 (東京大学大学院農学生命科学研究科)
発表者 曽我昌史(東京大学大学院農学生命科学研究科)
岩崎寛(千葉大学大学院園芸学研究科)
大塚芳嵩(大阪府立大学農学研究科)
笹原信一朗(筑波大学医学部)
上野裕介(石川県立大学)

趣旨 都市化に伴う社会の「自然離れ」が進む一方、最近、人と自然との関わり合いの重要性が見直されている。自然との関わりは、我々人間に多様な健康便益をもたらすことが分かってきたためである。ヨーロッパの一部では、「自然の処方(nature prescription)」や「自然の服用(nature dose)」という言葉が使われるくらい、すでにその重要性が浸透している。本シンポジウムでは、生態学や医学、都市計画学など多様な学術分野の研究者が、自然との関わりと健康に関する様々な話題を提供する(都市公園や病院緑化、オフィスワーカーの農体験等)。これらの発表を通して、グリーンインフラが持つ健康維持・促進機能の可能性を探る。本テーマは未だ萌芽段階であり研究者人口も多くはないが、本集会が今後の研究進展や社会浸透のきっかけとなることを期待している。

ZOOM 4 14:00~15:30

M12 公募ミーティング

流域水循環をまわす「里山グリーンインフラ」を語ろう!

企画者:東海林太郎 (里山グリーンインフラネットワーク)
趣旨 里山グリーンインフラとは、千葉県、印旛沼流域が位置する北総地域で里山として使われてきた樹林・草原・水田・湿地を中心とした自然と上手に関わり、魅力的で豊かなまちづくりの基盤をつくることを目指した取り組みである。そこには、谷津の保全活動を中心とした、湧水保全のための台地上の草地保全活動や雨水浸透対策、斜面林の保全、耕作放棄地等未利用地の有効活用といった具体的な取組みから、土地利用のあり方なども含めて自然を上手に活用したまちづくり計画の検討や環境教育の実施といった様々な活動を含めている。この里山グリーンインフラの普及を推進していくためには、市民・市民団体/企業/行政等の多くのステークホルダーによる連携した取組が必要不可欠であり、この実現を目指して取組みを介している。
また、印旛沼流域では2001年に印旛沼流域水循環健全化会議が発足、2009年には印旛沼流域水循環健全化計画・第1期行動計画が、2016年には第2期行動計画が策定され、流域水循環健全化をキーワードに各種取組が実施されてきている。本計画は流域水循環健全化のための34の施策群と強化対策(雨水浸透対策の推進や里山保全も含めた生態系の保全の推進や印旛沼の水質改善対策等)が実施されており、計画の実行のため、6者連携による取組の展開と、その推進役として健全化会議が配置されている。
本ミーティングでは、以上のような印旛沼流域での多様な取組を題材に、地域の特徴的な自然環境をグリーンインフラとして活用し水循環の健全化を図っていく方法について、主にパートナーシップや推進体制の視点から次の一歩につなげる意見交換を行いたい。

趣旨説明 東海林太郎(パシフィックコンサルタンツ)
話題提供1 「多様な主体のネットワークによる里山グリーンインフラ」西廣淳(国立環境研究所)
話題提供2 「里山の保全と環境教育」岡本伸正、鈴木久夫(NPO法人富里のホタル)
話題提供3 「印旛沼流域水循環健全化計画」(調整中)
参加者を交えた意見交換(ファシリテーション 小笠原奨悟(パシフィックコンサルタンツ)
コメント 近藤明彦(千葉大学教授)

ZOOM 5 14:00~15:30

M13 公募ミーティング

ポストコロナの都市と田園におけるグリーンインフラ
-ストレス軽減に寄与するウォーカブルな街づくり-

企画者:上原三知 (信州大学社会基盤研究所)
発表者 ① 上原三知・林靖人・新井雄喜(信州大学):都市と農村におけるコロナ自粛前後の行動とストレスの変容の地域間比較
② 木下剛・竹内智子(千葉大学/日本造園学会グリーンインフラ研究推進委員会):ポストコロナの首都圏における新しい公園緑地の利用の可能性とその課題 
③ 地域住民(長野県):地方都市におけるポストコロナ期のオープンスペースの活用
④ 高倉明子・上倉道陽(長野県建設部都市・まちづくり課):「まちなかグリーンインフラ推進計画(仮称)」による魅力的な地域づくり
⑤ 折原夏志(独立行政法人都市再生機構(UR)):ポストコロナ時代の都市・住居デザイン
⑥ 一ノ瀬 友博(慶應義塾大学/ 都市計画学会グリーンインフラの計画的展開と社会実装研究会):コメンテーター

趣旨 コロナウィルス感染拡大による活動自粛が長期化することで、これまでの都市、田園における行動様式が大きく制限され、心理的ストレスを感じている。アルコール依存、ドメスティックバイオレンス等も発生しており、感染リスクを最小限に抑えながら、ストレスを軽減できる環境整備が求められている。本セッションでは、緊急事態宣言により特に厳しい自粛を体験したロンドン、東京と、人口密度が低く大都市よりは自粛レベルが緩やかであった長野県における自粛前後のストレスの増減や、行動様式の変化、公園や緑地などの利用状況に関するデータを共有する。その上で、都市と農村における公園・緑地利用の新しい可能性や、英国のフットパスにみられる街自体を周遊する新たなオープンスペース利用の可能性について、行政官、研究者、住民などを交えた意見交換を実施する。
一方で、英国ではフットパスやグリーントラベルと呼ばれる周遊型の習慣による医療費削減効果や、British Trust for Conservation for Volunteerに代表される田園地域における少人数での環境保全活動、フットパスの管理などが農村観光として重要な経済活動としても認められている。また日本では、今般のコロナウィルス感染拡大を受け、地方への移住を希望する都市住民が増加している。ウォーカブルで、移住希望者や観光客にとって魅力的なまちづくりを進めることは、コロナウィルス終息後、地方における人口減少を和らげ、地域経済を活性化する上でも極めて重要である。

ZOOM 6 14:00~15:30

M14 公募ミーティング

グリーンインフラとしての湿地を活用した地域づくり

企画者:名執芳博 (NPO法人 日本国際湿地保全連合)
発表者 ①新井 雄喜(信州大学)
 「湿地グリーンインフラを活用した地域づくりにおける多様なステークホルダーの連携・協働」
②寺村 淳(九州大学)
 「湿地と防災・減災(アザメの瀬などを例として)」
③三宅 源行(宮城県大崎市世界農業遺産推進課)
 「湿地と持続可能な農業(蕪栗沼を例として)」
④音成 邦仁(北海道鶴居村教育委員会)
 「湿地と持続可能な観光(釧路湿原を例として)」
⑤中村 玲子(ラムサールセンター)
 「KODOMOラムサール(こども湿地交流)」
進行役:名執芳博(NPO法人日本国際湿地保全連合)

趣旨 地域の湿地に関わるさまざまなステークホルダー(地元自治体、土地所有者、地域住民、農業者、観光業者、NGO、研究者など)が連携・協働することによって、湿地を地域づくりに活用しているいくつかの事例(防災・減災、持続可能な農業、持続可能な観光、次世代の養成などの側面での地域づくり)を通して、グリーンインフラとしての湿地をいかに地域づくりに活用できるか、その際多様なステークホルダーの連携・協働がいかに大切かを議論する。

ZOOM 7 14:00~15:30

M15 企業協賛ミーティング

グリーンインフラとしての遊水地整備と沿川農地での営農の課題・解決策

企画者:長野紀章 (株式会社建設技術研究所)
参加者 瀧 健太郎(滋賀県立大学 准教授)
昆 良則 (株式会社農業技術通信社 代表取締役)
染谷 茂 (株式会社柏染谷農場 代表取締役)
渡邊 敬史、長野 紀章(株式会社建設技術研究所)

構成
(敬称略)
1.流域治水(特に遊水地・霞堤)のグリーンインフラとしての役割・機能(30 分):瀧健太郎
遊水地・霞堤の役割・機能の解説と行政政策におけるグリーンインフラの導入有無によるシナリオ分析
2.田中調整池での営農経緯と現状および課題(15 分):染谷茂
農地開拓当時と現状の営農スタイルおよび出水により冠水した作物への対応や農地の復旧方策への課題
3.農業経営者からの解決策および重要な視点(15 分):昆良則
最新の農業ビジネスの現状と冠水リスクのある遊水地で営農するための知恵や営農者を呼び込む方法
4.社会実装するために建設コンサルタントとのディスカッション(30 分)
グリーンインフラとしての遊水地・霞堤を活用する際の合意形成の進め方について、農作物への補償や農 地の復旧支援と河川工学的視点を含めて以下の事項について共有する。

【短期的課題】
・出水後の土砂やゴミの対処方法等
・霞堤開口部の防備林や農地の畦畔に植えた灌木による流木・ゴミ等の捕捉効果と営農上の問題点等
・冠水深や灌水時間と作付け作物により許容できるレベル等
・出水期と重なる作物の生育状況や行政への補償に関する要望等
【長期課題】
・未来志向で水害リスクのある沿川農地で農業意欲をかきたて持続的に営農するための政策等

趣旨 近年の気候変動により激甚化・頻発化する水災害に対応するため、国土交通省では流域全体で行う 治水「流域治水」へ転換する方針とし、全国の一級水系を対象とした「流域治水プロジェクト」を 公表した。この流域治水の主要な施策である遊水地整備や霞堤の保全は、治水機能の向上を図りつ つ営農を継続し、かつ生物多様性保全機能等の生態系サービスを享受できるグリーンインフラとし て注目されているが、農業関係者の視点から農地の遊水地としての利用に関する課題や問題提起は あまり見られない。本ミーティングでは、遊水地や霞堤の機能・効果を踏まえた上で、農地を遊水 地として利用する際の課題を洗い出しその解決策を模索する他、さらに遊水地において活力のある 農業を推進するためのアイデアについて議論する。

ZOOM 8 14:00~15:30

M16 企業協賛ミーティング

グリーンインフラで変わる私たちの生活

企画者:今村史子 (日本工営株式会社)
プログラム 0.趣旨説明(日本工営株式会社:徳江義宏)
1.世界のGIまちづくり最前線!(BDP社Andrew Loke (通訳)京都先端科学大学:阿野晃秀)
2.グリーンインフラを街の魅力を伝えるツールに(東邦レオ株式会社:吉田啓助)
3.市谷の杜~都市における新しい森づくり~(大日本印刷株式会社:鈴木由香)
4.音と感性:(千葉工業大学:関研一)
5.虫の声とグリーンインフラ(日本工営株式会社:徳江義宏)
6.質疑応答
7.おわりに(京都大学・パシフィックコンサルタンツ株式会社:豊嶋尚子)
(司会)京都大学・パシフィックコンサルタンツ株式会社:豊嶋尚子

趣旨 グリーンインフラ(GI)はEcoDRR、生物多様性保全などハード面での役割もありますが、我々の暮らしや精神文化などのソフト面でもさまざまな関わりをもっています。GIの文化的な価値、暮らす人とのつながりを把握することは中々難しいところもありますが、様々な事例をもとにしてGIが存在することで日々の暮らしが、少しやさしく豊かになることを再認識したいと考えます。

ZOOM 1 16:00~17:30

M17 主催者企画ミーティング

阿蘇を水源とする流域圏におけるグリーンインフラと地域循環共生圏:
自然資源を活用したレジリエンスの強化にむけた地域循環共生圏のあり方

企画者:皆川朋子 (熊本大学)
発表者 1.「阿蘇における創造的復興と地域循環共生圏の創造」 環境省 岡野隆宏
2.「火入れと利用が守る草原の生態系と地域の将来(仮)」阿蘇草原再生協議会 高橋佳孝
3.「草原の水資涵養機能と水循環」 九州大学 島谷幸宏
4.「阿蘇の景観保全と自然資源の活用」 九州大学 樋口明彦
5.「遊水地と水田を活用した流出抑制と生物多様性の保全」熊本大学 皆川朋子

趣旨 持続可能な社会の構築にむけ、各地域が自立・分散型の社会を形成し、地域資源等を補完し支え合う「地域循環共生圏」の創造が求められている(第五次環境基本計画)。企画者らは、草原により暮らし・生業・文化・生物多様性が支えられている阿蘇地域を対象に、持続可能な社会の構築にむけ、「阿蘇をモデル地域とした地域循環共生圏の 構築と創造的復興に関する研究」(環境省環境研究総合推進費)を2019年度より実施している。本ミーティングでは、阿蘇の現状と研究成果について報告するとともに、自然資源を活用したレジリエンスの強化にむけた地域循環共生圏のあり方を議論する。

ZOOM 2 16:00~17:30

M18 主催者企画ミーティング

イギリスはいかにしてグリーンインフラの主流化を進めているのか?
“How is the UK mainstreaming green infrastructure?”

企画者:大沼あゆみ (慶應義塾大学)
報告者/Presenters ・Tom Nisbet (Forest Research UK)
 “UK Experience in Using Forest Green infrastructure for Natural Flood Management”
「洪水管理に対するグリーンインフラの活用とイギリスの経験」
・Gregory Valatin (Forest Research UK)
 “Cost-effectiveness and upscaling of forest green infrastructure: A UK perspective”
「グリーンインフラとしての森林の費用効果性とその良質な拡大:イギリスの視点」
・Paul Nolan (Director, Mersey Forest)
 “Green Infrastructure: Planning and delivery in The Mersey Forest, United Kingdom”
「グリーンインフラ:イギリス・マージーフォレストにおける計画と展開」


討論者/Discussant 柘植隆宏(上智大学)Takahiro Tsuge (Sophia University)

司会/Moderator 大沼あゆみ(慶應義塾大学)Ayumi Onuma (Keio University)
【同時通訳/Simultaneous Translators】
サイマル・インターナショナル Simul International, Inc.

趣旨 本セッションの目的は、グリーンインフラ(GI)の導入に際して、イギリスの先進的な経験とその背景さらには課題を紹介し、GIを広範に展開する上で必要となる社会経済的な仕組みについて議論することである。議論はすべて同時通訳を介して、英語・日本語で行う。
イギリスでは、森林再生がGI政策の一つである。森林再生の目的は複合的であり、自然災害である洪水対策としてだけではなく、気候変動政策の一環としても進められている。また、森林による生態系サービスを実際に国民会計に組み込み始めている。こうした中で、さまざまなGIプロジェクトが政策的に行われてきた。一方、いわゆる草の根レベルでも森林再生が進んでいる。本セッションでは、イギリスの実際のGIプロジェクトに深く関わってきた英国森林研究所の研究者であるTom Nisbet博士とGregory Valatin博士が、その成果と政策の費用効果性、今後の展開など複合的な評価を行う。一方、ボトムアップ型GI展開としてチェシャー州とマージーサイド州にまたがる企業・自治体・市民と森林ネットワークを構築したマージーフォーレスト・パートナーシップがある。市民一人あたり5本に相当する900万の植林を行い、GIの増大も含め市民の福祉向上に大きく貢献している経験をPaul Nolan理事長が紹介する。以上の報告を踏まえ、GIの展開にとって何が本質的で何が課題か、総合的な討論を行う。
The purpose of this session is to introduce the UK's advanced experience in the implementation of green infrastructure (GI), its background and challenges, and to discuss the socio-economic mechanisms required for the wider deployment of GI. All discussions will be conducted in English and Japanese with simultaneous translation. In this meeting, Dr. Tom Nisbet and Dr. Gregory Valatin, who have been closely involved in actual GI projects in the UK, will talk about a evaluation of the results, policy cost-effectiveness and future development of these projects. Moreover, Mr. Paul Nolan, OBE, Director of the Mersey Forest which is a growing network of woodlands and green spaces across Cheshire and Merseyside, will talk about the progresses and challenges of a so-called grassroot development. Based on the above report, a comprehensive discussion will be held on what is essential and what are the challenges for the development of GI.

ZOOM 3 16:00~17:30

M19 公募ミーティング

日本の海岸のグリーンインフラ化に必要な地形的連続性と制度の対応

企画者:清野聡子 (九州大学大学院工学研究院環境社会部門)
コンビーナー 清野聡子(九州大学大学院工学研究院)
谷下雅義(中央大学理工学部)

趣旨 海岸の砂浜から砂丘の連続的な地形の保全は、防災・環境・利用が総合的に実現できる「自然インフラ」である。国際的には、地形条件を優先した土地利用や構造物設計が行われてきている。しかし日本では、自然地形と対応しない制度や管理境界が設定され、土地利用が合理的でない場合も多い。近年、日本ではグリーンインフラGIが注目されているが、海岸地形をGIとして機能させるには、実情に応じた制度設計や計画が急務である。海岸法では、砂浜は既に海岸保全施設として位置付けられている。沿岸域の海域・背後地の制度は輻輳しているが、都市公園、自然公園、保安林、農地などの制度間の運用を柔軟にすることで、解決の糸口はあると思われる。  セッション内容は、講演では2名の現地調査者の実例報告をもとに、制度専門家から具体的な論点整理と改善点を提示いただく。総合討論は、海岸を中心に、沿岸域の浅海底から陸までの制度の実務専門家、海岸生態学研究者、市民を中心に議論を行う。結果は提言書にまとめる。

内容 講演
清野聡子(九州大学大学院工学研究院)
趣旨説明 日本の海岸のグリーンインフラ化に必要な地形的連続性に
対応した制度の形成 (20分)
谷下正義(中央大学理工学部)三陸の海岸の現地踏査で考えたこと(20分)
佐々木晶二(一般財団法人 土地総合研究所) 海岸での都市計画の課題 (20分)
総合討論 課題の整理、今後の方向性 (30分)

ZOOM 4 16:00~17:30

M20 企業協賛ミーティング

森林・林業×SDGs ~木材利活用の現状と新たな取組み~

企画者:竹内和也(三菱地所株式会社)
発表者 竹内和也(三菱地所株式会社)
松井宏宇(エコッツェリア協会(一般社団法人 大丸有環境共生型まちづくり推進協会))
伊藤康敬(MEC Industry 株式会社)

プログラム 1. 我が国の森林・林業の現状
2. 我が国の森林の循環利用とSDGsとの関係
3. 木材利用を広げていくプラットフォームの紹介
4. 製造から販売までを統合して行う新たな総合木材事業体である「MEC Industry社」の取組み

趣旨 戦後に植林された木は伐期が到来している。一方、人口減少に伴う住宅着工戸数の減少等により木材需要の大きな回復は見込みにくいことから、非住宅建築物等における木材利用の用途拡大が急務である。わが国の国土の約7割を占める森林を適切に管理、利活用していくことは災害対策、環境等グリーンインフラ分野への影響も大きい。今後の木材利用に関する課題の特定と解決方策、木材利活用に向けた普及のあり方と木材が利用しやすい環境づくりについての取組みを紹介する。

ZOOM 5 16:00~17:30

M21 企業協賛ミーティング

グリーンインフラによるレジリエントなまちづくり ー多様なリスクへの適応戦略ー

企画者:小笠原奨悟 (パシフィックコンサルタンツ株式会社)
趣旨説明 小笠原 奨悟(パシフィックコンサルタンツ株式会社)

話題提供 「リスク適応とグリーンインフラの計画について」(千葉大学 木下 剛 准教授)
「人口減少都市における都市デザインとグリーンインフラ」(九州大学 黒瀬 武史 准教授)
「グリーンインフラによるレジリエントなまちづくり」(パシフィックコンサルタンツ株式会社 グリーンインフラ検討チーム)
意見交換 グリーンインフラによるレジリエントなまちづくりに向けて(モデレーター:小笠原)


趣旨 近年、都市生活に潜む多様な“リスク”が表面化している。昨今のコロナ禍をはじめ、人口減少・少子高齢化や気候変動、多発する災害、感染症の拡大など持続可能な都市を形成するためには、これらのリスクに対応していく必要がある。個別リスクに対する、一対一対応の対処療法的な取組みはそれぞれの分野で行われているが、総合的に多様な社会リスクに対応するためには、多機能性を持った社会資本整備が必要となる。そこで、自然環境が有する多様な機能を社会における様々な課題解決に活用しようとするグリーンインフラの考え方は、これからのリスク社会に適応していくための都市戦略として、重要な視点と言える。実際に、国土形成計画、第4次社会資本整備重点計画において、社会課題への対応の1つとして、グリーンインフラの取組を推進することが盛り込まれ、この概念は加速的に多様な分野に浸透している。
本ミーティングは、多様なリスクに適応し、共生していくための都市戦略としてのグリーンインフラのあり方や分野横断的な展開の可能性について、多様な視点から議論し、深く考えることをテーマとする。都市計画や造園を領域とする研究者から、最新の事例等を紹介いただきつつ、想定される都市のリスクへの適応をテーマにご講演いただくとともに、実務を担うコンサルタントとして、それぞれの専門分野の視点から、社会課題に対するグリーンインフラの展開の可能性について話題提供し、議論することで、今後の社会資本整備におけるグリーンインフラの推進に向けた具体的な方策を考える機会とすることを目的とする

ZOOM 6 16:00~17:30

M22 企業協賛ミーティング

海の新たなちからブルーカーボン 多様な価値をみんなで考える

企画者:菅家英朗 (一般財団法人みなと総合研究財団)
話題提供 ブルーカーボン研究会 座長 佐々木
新たな吸収源ブルーカーボンへの取組 国土交通省港湾局海洋環境課
横浜ブルーカーボンプロジェクト 横浜市温暖化対策統括本部
博多湾ブルーカーボンとNEXT会議 博多湾NEXT会議
水産分野でのブルーカーボン 瀬戸内海区水産研究所
企業から見たブルーエコノミー 経団連
Blue CARES(JICA-JST国際共同研究プロジェクト) 東工大 灘岡和夫氏

パネル討論 連携するためのプラットフォーム構築に向けた課題
社会実装に向けてやるべきこと
オールジャパンでの推進に必要なこととは

趣旨 わが国の地球温暖化対策の中で第4の吸収源として期待されている「ブルーカーボン」の拡大を目指し、国や自治体、企業、市民団体等多様な関係者が情報共有を行う


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